こんにちわ「カードローンのいろは」管理人の良太です。
どうしてもお金が必要な場合、最終手段としてお金を借りるという方法があります。
今回は、1万、3万、5万、100万円といったように金額別でお金を借りる方法を解説していきます。
1万・3万・5万を借りる
友人に借りる
数万円であれば、友人や家族から借りる方法もあります。
とはいえ、あまりに頻繁に頼み込むのは信頼関係が揺らぐ原因にもなり得るので、一回きりと決めて頼み込むのが良いでしょう。
ちなみに、お金を借りる前に、自力でお金を作る方法を検討してみてはいかがでしょうか。
こちらのページ（今すぐお金を作る18の方法【一覧表】）でお金を作る方法を解説しています。
消費者金融・銀行系カードローンから借りる
消費者金融の場合1万円以下の千円単位の融資にも対応している為、少額を借りたいという場合にも重宝するでしょう。
銀行の場合は消費者金融と比べて審査が厳しく、融資可能なケースが制限されてしまうこともあります。
両者とも銀行振込だけでなくATMからの借入が可能なので、気軽にコンビニや銀行で融資OKなのは嬉しいですね！
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国から借りる
国の補助金として連帯保証人なし、金利なしのダブルなし！で借入可能（10万円まで）な緊急小口資金貸付制度も忘れてはいけません。
条件として会社を解雇されたり、病気・事故などで緊急にお金が必要になった場合のみに、あくまで生活を維持する為の緊急資金として融資が可能になっています。
気になる方は各地の社会福祉協議会に問い合わせしてみましょう。
⇒ 年金受給者・無職の人でも借りられる！カードローンから公的制度までを解説
10万円～50万円を借りる
金融機関から借りる
50万円までの融資なら消費者金融で「収入証明なし」で借り入れが可能です。
10万円以上となると、友人にも頼みづらい金額ですので、銀行・消費者金融がベストでしょう。
ひとまず10万円借りたい人向けにこちら（誰にもバレず最短1時間で10万円借りる方法）の記事で10万円借りる方法を解説しています。
国・地方自治体から借りる
国からの融資として上記の緊急小口資金貸付制度も利用可能ですが、あくまで小口つまり10万以内の少額融資です。
ただし生活福祉資金の中でも福祉費の貸付上限は冠婚葬祭に限られますが50万円となっています。
連帯保証人なしの場合は年利1.5%、ありの場合は無利子で融資が可能なので、公的資金を検討してみるのも断然ありだと言えるでしょう。
50万円～100万円を借りる
消費者金融や銀行カードローン
入学金に新車の購入費用などなど、かなりの出費と認識出来るのが50万～100万円のライン。
50万円を超えるとさすがに友人、家族にも頼みづらくなってきますよね。
正直この額からは周りの人に迷惑をかけてしまうレベルなので、消費者金融や銀行カードローンが第一候補として考えられます。
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収入証明書が必要になる
消費者金融や銀行カードローンで50万以上の借入となると、源泉証明や過去数ヶ月分の給与明細などの収入証明の提示が必要になる場合も多く、気軽に借入が出来なくなってきます。
ただし、SMBCモビットやオリックス銀行などのカードローンのように、借入額に関わらず本人証明と共に収入証明が必要なケースもあるので注意しましょう。
総量規制にも注意
消費者金融の場合は総量規制の対象になるので、年収の1/3以上の借入は不可能ということも考慮して借入しなければなりません。
セーフティーネット
行政レベルでの借入に関しては、失業者や低所得者の為の自立支援を目的とした生活福祉資金制度の中に、一時生活再建費という最高60万円まで借入可能なものがあります。
これは、生活保護の一歩手前のセーフティーネットとして位置づけられている資金制度です。
ただし所得水準が低く、高齢もしくは障害者等の世帯が貸付対象になるので、単に失業したからすぐに融資可能という訳ではありません。
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⇒ 年金受給者・無職のアナタがお金を借りる方法
100万～数百万を借りる
借入に関しては、100万以上の大金を友人・知人もしくは国からの資金制度で賄い切れるものではありません。
消費者金融からの借入で100万以上の融資も可能ですが、金利が高いのでオススメ出来ません。
よって審査難易度が高くなるものの、銀行による融資が現実的になってきます。
銀行カードローンの場合、100万以上の融資は収入証明が必要になってくるので、源泉証明や数ヶ月分の給与明細等の用意も忘れずに用意しましょう。
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数百万～数千万を借りる
数百万から数千万の融資の場合、銀行以外の選択肢は考えられません（裕福な親族がいる場合等は除いて）。
カードローンで最高限度額の融資もしくはそれに近い融資額の場合、かなりの低金利で借入も可能になってきます。
銀行カードローンの場合、ある種の条件を満たすことで、最初から希望額の融資もしくはそれ以上も可能です。
条件とは
- 年収が高い
- 勤続年数が長い
- 公務員や医師、弁護士もしくは上場企業に勤めている
- 過去の借入状況に傷がない
- 持ち家がある
などです。
ただしいくら収入があっても芸能関係やフリーランス業の場合は融資が難しくなる傾向があるので注意が必要です。
最後に、数千万円以上を借りる
数千万の資金が必要になるケース、例えば私立医学部の入学金や新居の購入もしくは事業資金などでしょうか。
無担保、無保証人融資で有名な日本政策金融公庫から借入することは、特に個人事業主にとって大きな味方となります。
通常1000万円以上の融資の場合、事業資金でもかなりの審査時間を要します。
住宅ローンなどの場合は購入する不動産を担保に入れるなりすることで、融資も可能になってきますが、それでも数千万以上の融資は簡単なことではありません。
とはいえ、自己資金がゼロもしくは少ない場合でも、創業計画書やプレゼンの内容によっては数千万単位の大型融資も可能です。
ただ必要書類等が煩雑な為、日本政策金融公庫からの融資に精通した税理士に相談することで、融資の可能性を高める一種の手立てになることを覚えておきましょう。
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